• NDP(国内純生産) = GDP(国内総生産) － 固定資本減耗
• GDP(国内総生産) = NDP(国内純生産) + 固定資本減耗
• GNI(国内総生産) = GDP(国内総生産) + 海外からの純所得

• NNP(国民純生産) = NDP(国内純生産) + 海外からの純所得受取
• NDP(国内純生産) = NNP(国内純生産) － 海外からの純所得受取

• DI(国内所得) = NDP(国内純生産) － 間接税 + 補助金
• NDP(国内純生産) = DI(国内所得) + 間接税 －補助金

 

// 固定資本減耗 = 設備の減耗

 

1. 銀行はAさんに1万円を融資する
2. Aさんは1万円でサーバを製造
3. Aさんが製品をBさんに30万円でサーバを販売
4. Bさんはサーバを使ってWEBサービスを開発、
   980円/月額で世界中のユーザに提供を行った
5. Aさんは銀行に1万円を返済する

銀行が融資したたった1万円がどんどん付加価値を生んでいきますね！

1万円が生んだ付加価値 の合計= GDP

 

三面等価の原則

一国において、生産面 、 分配面 、 支出面からみた額が一定期間経過し、事後的に見て等しくなること

1. 生産面
   GDP(Y)
   生産面からみた「付加価値」の合計
2. 分配面
   消費(C) + 貯蓄(S) + 税金(T)
   「所得」の合計
   
3. 支出面
   消費(C) + 投資(I) + 政府支出(G) + {輸出(EX) － 輸入(IM)}
   給料などの支出額、「需要」の合計

 

 

 

支出(買い手)

• 家計(消費)
• 企業(投資)
• 政府
• 海外

 

おおざっぱに、

• 民間の所得 = S + T
• 税収 = T

 

輸出入

C + I + G + { EX － IM } = C + S + T
 EX － IM = (S － I) + (T + G)

 

 

この3つの側面から見ていくこと

 

IT会社の例

生産面 = IT会社から見る

 

生産面

IT会社はサーバを代理店から300万円で仕入れた

IT会社は技術サポートをつけて500万円で顧客にサーバを提供した
500万円 － 300万円 = 利益200万円

500万円 = 原価300万円 + 利益200万円

 

支出面

顧客は「サーバ+技術サポート」とした商品を購入することで500万円消費した

 

生産面 = 支出面

生産500万円(費用300万円 + 200万円の利益) = 消費500万円

生産と消費が等しくなる

 

 

分配面

IT会社は代理店へ300万円、賃金として従業員に100万円、企業所得として100万円を分配した

 

生産面 = 分配面

生産500万円(費用300万円 + 200万円の利益) = 代理店への300万円 + 賃金100万円 + 企業所得100万円

 

生産面 = 消費面 = 分配面となる

 

 

 

有効需要の原理(ケインズ)

需給均衡式

供給(Y) = 需要(C + I)

• Y = C+ I
  Y(国民所得) = C(消費)+ I(投資)
  

 

消費の分解(消費関数)

• C = C0(基礎消費) + C1(限界消費性向) × Y(国民総所得)

 

C0(基礎消費)
= 所得の増加で変化しない消費 = 家賃とか、はみがき粉代

C1(限界消費性向)
= 所得が増えたら使ってみても良いかな？って消費の伸び。100万円のボーナスを貰って50万円使って良いかなって思ったら、限界消費性向は50万円/100万円 = 0.5

 

投資

I = I(一定)

 

需給均衡式に消費の分解を代入しよう

• Y = C0(基礎消費) + C1(限界消費性向) × Y(国民総所得) + I(投資)
  つまり、
  Y = C0(基礎消費) + C1Y + I(投資)

 

Y － C1Y = C0(基礎消費) + I(投資)
Y(1 － C1) = C0 + I

 

需給均衡の一般式

Y = 1 / (1 － C1) × (C0 + I)

 

 

乗数効果

ケインズの｢適切に政府支出を増やして投資すれば、投資以上に効果は乗数になって返ってくるぞ｣いう理論の裏付け

 

政府の公共事業

政府		A社		B社		C社		D社		E社	合計
100	→	100	→	60	→	40	→	30	→	20	250

政府は100億円でA社にオリンピック会場を発注 → A社はB社に設計を発注 → B社はC社に ･･･ → E社

(100 + 60 + 40 + 30 + 20) / 100 = 2.5
= 2.5倍

政府の100億の支出が世の中に250億円の経済効果を生みだした！ = 乗数効果は2.5倍

 

更に労働者にも波及する

労働者「不況だ。給料は少ないし、仕事もあるかわからないから買い控えよう」
↓
政府支出を行う「10年後にオリンピックを東京で開くぞ！」
↓
労働者の所得が増える
↓
労働者「給料が増えた！10年はこの仕事が安定して続くぞ！酒でも飲みに行くか！」 = 限界消費性向が増加する
↓
(略)
↓
嬢「最近羽振りの良い御客さん多いなぁ。そうだ、王子のイベントでリシャールを入れよう、これで私のことだけ見てくれるかな～！えいっ！200万！」
↓
ホスト「16か月連続No1だ、もはやナンバーであり続けることは当然であり、俺はレジェンドになった。次の高み、俺も自分の店を出すタイミングかもな。会長に相談してみるか」
↓
新しい店が出来る
↓
新しい店は成功し店を増やし、加盟店も増えグループになった
↓
政府支出は世の中に波及し、大きな波となり乗数として投資効果が返ってくる

 

利益を独占、中抜きが激しいと乗数効果が起こらない！

政府		A社		B社		C社		D社		E社	合計
100	→	100	→	10	→	6	→	3	→	1	120

A社が9割も抜いてしまって、B社に1割で放り投げた！！

(100 + 10 + 6 + 3 + 1) / 100 = 1.2
= 1.2倍

政府の100億の支出が世の中に120億円の経済効果を生みだした！ = 乗数効果は1.2倍

↓

あれれ？

 

 

 

変化率

ΔY = 1 / (1 － C1) × ΔI

 

需給均衡の一般式はこうでした、
Y = 1 / (1 － C1) × (C0 + I)

所得が増えた場合の変化率 = 投資効果を考える

ΔY = 1 / (1 － C1) × (ΔC0 + ΔI)

 

C0は基礎消費なので、所得が増えようが変わらない ΔC0= 0
よって、
ΔY = 1 / (1 － C1) × ΔI

 

限界消費性向が0.5の場合、
1/(1 － 0.5) = 2
ΔY = 2 × ΔI

ΔY = 2ΔI = 投資効果は2倍

 

限界消費性向が0.8の場合、
1/(1 － 0.8) = 5
ΔY = 5 × ΔI

ΔY = 5ΔI = 投資効果は5倍

 

 

景気対策とは？

消費性向を上げて、貯蓄性向を下げる政策

消費性向

消費性向 = 使ったお金 / 貰ったお金

 

貯蓄性向

貯蓄性向 = 貯金したお金 / 貰ったお金